＜委員長　伊藤徹＞

　設備委員会の活動内容等を報告させていただきます。
皆様ご承知とは思いますが、本年４月より省エネ法が改正されます。
　主な内容としては、300㎡以上の建物は全て届出が必要となり、2000㎡以上は基準値に対して適合することが求められます。
適合性判定をクリアしないと建築確認申請が通らなくなり、一段と省エネ法の重要性が増した形となっています。
また、完了検査においても建築主事の検査対象となっており、現場監理については十分な調整と確認を行う必要があります。これは、設計者と監理者が同じでないと機器仕様・制御仕様の調整・確認がより難しくなってきたものと考えられます。
　法律の変更直後はスムーズな対応が出来ない場合も多々有りますので、組合員の皆様が確実な内容理解と知識習得に努められるように、努力をしていきたいと考えます。
実務者講習会等の機会に、皆様に説明していきたいと思います。

省エネ法テキスト表紙

　最後に、昨年秋に実施しました建築設備技術講習会には大勢の皆様にご参加いただきましてありがとうございました。

建築設備技術講習会

＜委員長　伊藤徹＞

　設備委員会では、「水素社会に向かって」というテーマで活動を行い、水素を取り巻く状況や、設備内容等の調査を行ってきました。
　大きな項目をⅠ～Ⅲに分けて、委員会メンバーに担当してもらいました。

Ⅰ　これからのエネルギー
　1.現在のエネルギー状況
　2.新しいエネルギー水素
　3.政策

Ⅱ　水素社会
　1.概要
　2.製造方法
　3.主な用途
　4.供給・輸送方法
　5.主な課題と取り組み

Ⅲ　燃料電池について
　参考までにまとめた内容を少し載せてみました。

・新しいエネルギー水素

・燃料電池の構造
　（都市ガスから水素を取出す方式。エネファーム）

＜委員長　伊藤徹＞

　今年度、設備委員会では新しい設備技術の紹介として、以下の内容について調査し、紹介していくこととなりました。
燃料電池について（水素社会の実現に向けて）
１．燃料電池の概要・構造
　・概要
　・構造、方式の比較
　・普及への課題、実用化状況
２．水素社会の実現に向けて
　・水素の供給
　　　水素は、化石燃料、水、副生ガス、木質バイオマス等、各種資源から製造できる。
　　　→　日本にとっては有効である。
　・水素を貯留する設備
　・水素ステーション
３．燃料電池システムの紹介
　①エネファーム（家庭用燃料電池）
　②業務・産業用燃料電池
　③燃料電池自動車・バス

　参考までに現在、最も身近な設備となっているエネファームを例として、燃料電池の基本的な部分について紹介します。

（例１）水素と酸素で電気とお湯をつくる。
　　　　燃やさない発電、エネファーム

（例２）化石燃料を使い発電する場合のエネルギー利用効率から見た場合

＜委員長　伊藤徹＞

　改修工事・新築工事において設備の事故がありましたので、その項目と対策内容をお知らせさせて頂きます。
　今後の業務に反映して頂くと共に、確実な監理業務の遂行をお願い致します。
その中で、給油設備が事故対象となっておりますが、学校の給油設備は、消防法も関係してきますので、内容を紹介させて頂きます。

特に、学校の改修工事においては、その取り扱いや申請に十分注意頂きたいと思います。

　以下にその各内容を記載させて頂きます。

　「設備監理業務について」
　　内　容
　　１．学校改修工事、新築工事における事故について
　　２．学校の給油設備

　　１．学校改修工事、新築工事における事故と今後の対策(H26年度の工事)
　　　①小学校改修工事における油漏れ事故
　　　 （対策）・設計図表記方法明確化
　　　　　　　 ・対象部施工後の写真撮影
　　　　　　　 ・気密試験実施 → 新たな工事費用の発生
　　　　　　　 ・監理者による上記内容確認の徹底
　　　②中学校新築工事におけるガス漏れ事故
　　　 （対策）・施工後のチェック徹底　 チェック履歴保存
　　　　　　　 ・監理者による上記内容確認の徹底
　　２．学校の給油設備
　　　①学校の給油設備は、一般取扱所となる。
　　　　　　　 ・給油設備改修、部分的な撤去においては、所轄消防の許可申請必要。
　　　　　　　　 →トイレのPSにある戸別タンクの撤去は許可が出ないと撤去できない。
　　　　　　　　　 但し、給油設備一式撤去の場合は、廃止届の提出後、撤去可能。

地下タンク、中継タンク、個別タンク（トイレPS内）


給油バルブボックス露出型と床埋込型

＜委員長　伊藤徹＞

　この春、設備設計を取り巻く環境に変化がありました。
　一つ目は、改正省エネ法が、平成26年4月より施行されました。
　概要としては、それぞれPAL→PAL＊、CEC→一次エネルギー消費量(主要室入力法)、ポイント法→モデル建物法へと改正されています。
欧米等では、一時エネルギー換算法が主流のようですので、これに追従している形となっているようです。
我々設計者にとっては、法律の変更直後はスムーズな対応が出来ない場合も多々有りますので、確実な内容理解と知識習得に努められるように、努力をしていきたいと考えます。
　二つ目は、6月に建築基準法の改正がありました。
その中で、建築設備士に係る業務の適正化。という内容があり、2,000㎡を超える建物について、建築設備士の意見を聴くことが実質上の義務化とされています。
設備設計に係るものとしては、その責任を果たすべく取り組んで行きたいところです。
　今年度は、これらの新たな環境への対応も必要になっていきます

＜委員長　伊藤徹＞

　設備委員会の活動内容である、太陽光発電や蓄電池も関係している情報やニュース等を基に、発電や電力消費について考えてみました。

１．2016年の電力小売り全面自由化に向けた動き
　　　 昨年11月に改正電気事業法が成立し、住宅を含む電気小売りの完全自由化が2016年より実施
　　されます。これにより、住宅間等の電力融通が認められる見通しです。
　　　 各メーカー、自治体は、それに向けた準備と実験をさまざまな方法や規模で行っています。
　　建物規模の場合、主流となるのは、やはり太陽光発電と蓄電池及びその管理システムとなってい
　　ます。
　　　（例）ハウスメーカーの実験
　　　　　　　スマートハウス（次世代省エネ住宅）の住民が参加し、各戸に備えた太陽光パネル＋
　　　　　　蓄電池（10kw程度）を電力線で結び、電力融通実験を行う。発電時は自分の蓄電池→
　　　　　　空いている蓄電池の順に貯めていく制御の為、設備能力をフルに生かせることになりま
　　　　　　す。消費時は残量の多い蓄電池から融通を受けることができます。
　　　　　　　 蓄電池の容量設定により、加入住宅大半の電力を蓄電池の電気で賄うことが可能と
　　　　　　なります。
　　 　　　　→　これにより考えられるのは、住宅群が一つの仮想発電所となり、生み出した電力
　　　　　　　　 を地域で分け合うことができる。その結果、停電や値上げに影響されにくい、自
　　　　　　　　 給自足コミュニティーを形成することが可能となります。

２．再生可能エネルギーの2014年度買取価格
　　　太陽光の場合2012年度40円／kw（税抜）13年度36円／kw（税抜）でしたが、14年度は30
　　円前半の見込みだそうです。これは太陽光パネル値下分等を考慮し、妥当な線での決着と思われ
　　ます。風力発電については、12年度22円だったものが14年度は、35円程度まで上がるようで
　　す。
　　　これらの買取を行う電力会社は、その負担を電気料金値上げで賄う為、電気料金は、いずれの
　　発電方法でも値上を避けられません。
　　　　　　→　1項のような自給自足コミュニティーが成立してくると、新たな価格決定要素の一
　　　　　　　　 つと成り得るので、その意味では自由化が期待されると思われます。


　1項2項共、公共建築の設計に直接関係するわけではありませんが、背景としては非常に大きなものでありますし、流れとしては同じと思われるので、今後も情報の収集に努めて行きたいと考えております。

＜委員長　伊藤徹＞

　今年度の設備委員会の活動状況をお伝えいたします。
昨年度よりの活動テーマ。
１. 太陽光発電と蓄電池を併用したシステム
２. 省エネ　空調補助・換気システム

　太陽光発電と蓄電池を併用したシステムにつきましては、テーマ検討する為に対象施設をいくつかピックアップして、その設備内容調査、電気使用量・デマンド値調査などを行っています。
又、実際に工事着工した太陽光＋蓄電池システムの状況などについても参考としながら設備内容の検討を行っています。
　調査する施設は、組合として公共施設で一番多く関わっている学校としていますが、学校では空調していない場合の電気負荷は70％近く照明負荷というデータもあるように、負荷の傾向（電力量、時間帯）を解読しにくい内容となっています。
ゆえに、ピークカットするにしてもそのタイミング、蓄電池から放電するにしてもその量の設定が難しい状況ではあります。
　しかし、東北電力においては、9月1日より電気料金値上げが決定しており、高圧受電の場合平均値上げ率が、15.24％となっています。これは、我々にとって電気料金節約が必要、ということだけでは無く、将来の電気供給に対する意識を高めることが必要、又は危機感を持つ必要がある、という事実を突き付けられたものではないでしょうか。
　このような状況ですので、公共施設の場合は特に少しでも電気を有効に使う方法、又は、発電、蓄電に対する取り組みを実施していくことが大切ではないかと考えています。
　学校の場合は限られた条件ではありますが、何か使い方の提案が出来ればという想いで、検討を行っております。

＜委員長　伊藤徹＞

　設備委員会では、活動テーマの選定を行い、内容の調査・検討を行っています。
テーマは大きく分けて以下の２つとなっています。
１、太陽光発電と蓄電池を併用したシステム
２、省エネ　空調補助・換気システム

　太陽光発電と蓄電池を併用したシステムは、現在の電力事情やエネルギー環境を考えると、避けては通れない部分と考えられます。
　それぞれの建物で少しでも有効な電力の利用方法を検討し、商用電力の使用を抑えられる設備や運用方法の検討を行っていきます。
　蓄電池に充電する場合は、太陽光などの発電によるものと、深夜電力を使うやり方があります。太陽光による場合は商用電力を使わなくて済むため、いちばん有効な方法ですが日射量が少ない状態では、十分な充電ができないため、安定的に一定量の充電を目指す場合は夜間電力との併用が考えられます。
　蓄電池を有効に使うには、貯めた分を何に使うかを明確に決めていかないと、設備規模から、貯める手段などを決められないことになります。
　今後の我々の作業としましては、有効に使える負荷や建物の一日の電力使用状況を把握することから始まります。
又、災害時負荷への対応も慎重に検討する必要があります。
　省エネ 空調補助・換気システムについては、クールチューブなどを検討材料とし、省エネ化することにより、前述した電力量の低減や、ガス使用量低減につなげていきたいと考えています。

＜委員長　涌井勝治＞

　この度、設備委員長を務めさせていただくことになりました伊藤です。どうぞよろしくお願いします。
　設備委員会では、以下３つの活動項目が挙げられています

１、 設備技術向上の為の活動
２、 設備関係資格取得の推進
３、 次世代に向かう環境建築の調査・研究（住環境委員会と共同）

　今後は、設備委員皆様の協力をいただきまして、以下のような条件を考慮し、具体的な活動テーマ選定を行いたいと考えております

１、現在のエネルギー環境を考慮し、再生可能エネルギーや省エネルギーに効果的な設備の調査を行っていきたい。
２、調査する設備については、公共建築物に設置した場合のシュミレーションを行いたい。
３、マイクログリッドのモデルの一つになるような提案を目指したい。
４、新潟市スマートエネルギー推進計画に沿えるものがあれば、検討していきたい。

　震災以後、新たなエネルギー利用の試行錯誤が続いており、新たなシステムや法整備が待たれる時期ではありますが、そんな中で設計実務において、よりベターな提案ができる参考となれるように努力したいと思っております。

　今後ともよろしくお願いします。

＜委員長　涌井勝治＞

　今期、当委員会では設備技術向上のための活動として、“燃料電池・地熱利用空調システムについて”を研究テーマに委員会活動を進めてきました。
　地球温暖化に伴う地球環境保護の観点から世界的に温室効果ガス等の排出削減が求められており、さらに東日本大震災による電力不足を受け、省エネ活動の機運が高まっているなか、時世に合った内容ではなかったかと思っています。
　研究内容については先の実務者講習会で報告させていただきましたが本紙面で、改めて、紹介させていただきます。
　環境負荷の低減や自然エネルギーの利用により建築物の省エネ化、省資源化を図り環境への配慮に加え、生涯二酸化炭素排出量を削減できる実効性のある施設づくりの参考になればと思います。

＜委員長　涌井勝治＞

燃料電池概要


　
　設備技術向上のための活動として、燃料電池・地熱利用空調システムについての検討を柱に専門チームを作り調査検討を進めています。

　資料収集はほぼ終わり、資料収集はほぼ終わり、資料整理・実際の施設への採用を検討している段階です。

　来年１月の実務者研修会では、若干の時間を頂戴して、成果の報告をさせていただきますので宜しくお願いします。


　　　地熱利用空調概要

＜委員長　涌井勝治＞

　備技術向上のための活動として燃料電池と地熱利用空調システムについての検討を今期の研究課題としていましたが、中間の報告をさせていただきます。


燃料電池について
発電原理
●燃料電池は、「電池」と呼ばれていますが、“発電装置”と言った方がふさわしいものです。乾電池と違うのは、使い捨てではないという点です。水素(H2)と酸素(O2)があれば電気を作り続けます。
　●燃料電池は、「水の電気分解」と逆の原理で発電します。水の電気分解は、水に外部から電気を通して水素と酸素に分解します。燃料電池はその逆で、水素と酸素を電気化学反応させて電気を作ります。

実用化
現在、電池自動車・モバイル機器用電源・給湯及び暖房（コージェネレーション）などに使用されています。

地熱利用空調システムについて
地中熱利用原理
地中を暖房時の熱源、冷房時の放熱先として利用します。

実用化
欧米では60万件程の実績があります。
新潟市の公共建築物にも採用を検討中の物件があります。
用途が少し異なるかもしれませんが、駐車場の融雪などにも採用できるのではないかと思います。

　両システムともコストの低減化などの課題も多々あると思いますが、建築物の低炭素化を図るための設備として、ＣＡＳＢＥＥ新潟のＡランクを目指すための設備として、我々が携わっている建物に採用していけるよう検討を進めていきたいと思っています。

＜委員長　涌井勝治＞

　久しぶりに設備委員会所属でそのうえ、設備委員長まで務めさせていただく事になり、緊張ぎみの涌井です。
　11人の委員会委員の方の協力を得て、組合の基本方針【新潟市にとって「必要な設計集団」として市民にも愛されまた、親しまれる新潟市建築設計協同組合であること】に沿った委員会活動を進めて行きたいと思いますので、組合員の皆さんにも、ご支援の程、宜しくお願いします。

今期の当委員会への活動指針として下記の２点を示されました。
（１） 設備技術向上のための活動
（２） 設備関係資格取得のための活動

　設備技術向上のための活動として、燃料電池・地熱利用空調システムについての検討を柱に進めていきたいと思っています。
設備技術向上とは、直接的な繋がりはないのかもしれませんが、新潟市の建築設備担当技術者との意見交換会や施設見学会などを開催できるよう調整してみたいと思います。
その事により、お互いの仕事に対する共通認識を持ち、今後の業務が支障なく進める事が出来るようになるのではないかと思います。

　設備関連資格取得のための活動としては、前期より引続き、組合ホームページを通じての資格取得の啓蒙を行いたいと思います。
さらに建築士法改正に伴う設備１級建築士の業務内容の検討及び組合や組合員設備設計事務所としての法適合判定への対応などを総務委員会と連携して検討していきたいと思います。

　各委員の皆さんには日頃の設計業務多忙な中での委員会活動とは思いますが、ご協力の程、宜しくお願いします。

＜委員長　中野誠二＞

　新年明けましておめでとうございます。
やっと新潟らしい冬景色になって参りました今日この頃、組合員の皆様にはいかがお過ごしでしょうか、日頃組合員の皆様には、設備委員会に対する、御支援、御協力には感謝を申し上げます、今年も組合員の御協力を頂きながら、昨年よりも更なる設備設計事務所全体の技術向上に取り組んで行きたいと思いますのでご指導の程、宜しくお願い致します。
　近年、地球環境問題への関心が高まっているなか、私たちが常日ごろ強く関わりを持つ建築分野においても地球温暖化防止や環境負荷低減などへの配慮が強く求められています。
地球資源・環境問題から省エネルギ－、CO2排出量の削減が強く要望されている現在、建築物・空調設備、照明設備、給湯設備、昇降機設備をも含めた　　　　低炭素建築物の計画・設計・運用にふさわしい、建築物の総合的エネルギ－、シミュレ－ション、ツ－ルを社会全体が求めています。こうした社会状況のなかで、第169回国会において改正された省エルルギ－法において、省エネ措置の届出義務の対象に中小規模(床面積の合計が300m2以上2,000m2未満)が加えられて、平成22年4月1日より300m2以上の建築物(住宅を除く)に対する省エネルギ－措置の届出、定期報告の義務が改正になります。(特に届出義務違反、定期報告義務違反には50万以下の罰金が科せられる)
○4月１日より省エネ措置の届出書は建物規模により下記。
① 新築・増改築=300m2以上～2,000m2未満は性能基準(PAL)or仕様基準(簡易なポイント法)
② 新築・増改築=2,000m2以上～5,000m2未満は性能基準(PAL)or仕様基準(ポイント法)
③ 新築・増改築=5,000m2以上は性能基準(PAL)
④ 大規模修繕=2,000m2以上～5,000m2未満は性能基準(PAL)or仕様基準(ポイント法)
⑤ 大規模修繕==5,000m2以上は性能基準(PAL)
※．エネ措置届出書の床面績の合計300m2～5,000m2未満の仕様基準(ポイント法)のBEST(省エネ計画書作成支援ツ－ル)が1月25日より(財)建築環境・省エネルギ－機構(http://www.jsbc.or.jp/best.download/index.html)で　無償公開していますので省エネ措置計画の一部として、是非ソフトを活用して下さい。
　年々環境への配慮等を含めて高度な技術が求められる中、建築意匠、建築構造とともに専門設備のベストパ－トナ－として努めたいと思います。

＜委員長　中野誠二＞

　遅い梅雨足も抜け、急猛暑の今日この頃、組合員の皆様にはいかがお過ごしでしょうか、日頃組合員の皆様には、設備委員会(設備)に対し、御支援、御協力には感謝を申し上げます。
地球的規模の温暖化対策の推進への強化に伴い、今年４月より省エネ法が一部改正となり、延べ床面積２,０００㎡以上の大規模な改修(空気調和設備の熱源更新) 等一定条件により省エネ措置を届出、又維持保全状況を３年毎に所管行政庁へ定期報告が必要になりました。身近な省エネ設備として自然エネルギ－を積極活用した太陽光発電設備、風力発電設備(風車）、ペレットスト－ブ暖房設備(木質パ－クペレットバイオマス燃料)等があります。
　今期の設備委員会は自然エネルギ－を活用した大陽光発電設備をいかに施設に提案、活用出来るかを検討課題として行きたいと思います。　
○大陽光発電の利点としては
　１． クリ－ンで枯渇しない = 大陽光発電の最大のメリットは、エネルギ－源が無尽蔵　
　　　 で、クリ－ンである点です。石油を燃焼させて電気を起こす火力発電のように、発
　　　電時にCO2(二酸化炭素)､
　　　SOx(硫黄酸化物)、NOx(窒素酸化物)等の大気汚染物質を発生させることがありま
　　　せん。ちなみに、結晶系シリコン太陽電池によるCO2削減効果は、１kwシステム当
　　　たり年間で３１４．５kgになります。
２． 　設置場所を選ばない = 大陽光発電は、導入するシステムの規模に関係なく発電　　
　　　効率が一定です。設置する場所の広さに合わせて自由に規模を決めることができ　
　　　るので、それぞれの施設に合ったシステムを設置が可能です。騒音や排出物もな
　　　いので、日射量さえ確保できれば、設置場所を選びません。屋根や屋上、壁等に設　
　　　置が可能です。
３． 　メンテナンスが簡単 = 大陽光発電システムは構造的にシンプルであるため、他の
　　　発電システムに比べメンテナンスも簡単です。システムの寿命も年々改良され、現
　　　在、太陽光発電に用いられている大陽電池の耐用年数も２０年以上とされていま
　　　す。
　今後ますます高度な技術が求められる中、建築意匠、構造と友に専門設備のベストパ－トナ－の一員として努めて行きたいと思います。

＜委員長　中野誠二＞

　輝く２００９年を迎えて、やっと新潟らしい冬景色になって参りました　　今日この頃、組合員の皆様にはいかがお過ごしでしょうか、組合員の皆様には、日頃の設備委員会(設備)に対し、御支援、御協力には感謝を申し上げます、今年も組合員の御協力を頂きながら、昨年よりも更なる設備設計事務所全体の技術向上に取り組んで行きたいと思いますのでご指導の程、宜しくお願い致します。
　地球温暖化防止問題については、２００８年７月に開催された北海道洞爺湖サミットにおいて、温室効果ガス排出量を２０５０年までに半減させる長期目標を世界全体の目標として採択を求めることで一致しており、世界的にも低炭素社会の実現が望まれている。併せて、２００８年４月より京都議定書第一約束期間が本格的に始まったところであり、温出効果ガス排出６％削減約束を確実に達成するため、京都議定書目標達成計画に基づいた各政策、システムの着実な実施が強く求められている。グリ－ン庁舎、施設等の整備を推進するとともに　省エネネギ－に資する適性な施設の運用管理を徹底して、省エネ対策として、太陽光発電、高効率給湯器、高効率空調機、燃料電池、ペレットスト－ブ(バイオマス燃料)、都市ガス等温出効果ガスの排出の少ない燃料の選択、使用に努める。省エネルギ－に資する、廃棄物の発生抑制(リデュ－ル)、再利用(リュ－ス)、再生利用(リサイクル)にも努める。
　今期の設備委員会の検討課題でもある自然エネルギ－を活用した大陽光発電設備は、自然界においては大陽の光はなくなる心配がなく、地球上のほぼどこでも受け取れるエネルギ－源、さらに発電時には二酸化炭素や有害物質を一切排出しなく、もっともクリ－ンなエネルギ－です、創意工夫を施していかにして施設に提案、活用出来るかを検討課題として行きたいと思います。

※省エネ法に基づく集会所建物に於ける省エネルギ－基準としては(新潟地域)
①． ＰＡＬ(建物エネルギ－)　 ≧５５０MJ／㎡・年。
②． CEA/AC(空気調和設備エネルギ－)　≧２．２MJ／年。
③． CEA/V(換気設備エネルギ－) 　≧１．０MJ／年。
④． CEA/Ｌ(照明設備エネルギ－)　 ≧１．０MJ／年。
⑤． CEA/ＨＷ(給湯設備エネルギ－)　 ≧１．９MJ／年。
今後ますます高度な技術が求められる中、建築意匠、構造と友に専門設備のベストパ－トナ－として努めて行きたい思います。

＜委員長　中野誠二＞
　本年度も小、中学校大規模改造工事の設計業務も終え、引き続き工事監理業務並びに設備事務所挙げての民防の空調機故障状況調査業務等毎年短期間(8月猛暑中）の業務にも係わらず、担当事務所のご協力に、まずはお礼を申し上げます。今期活動課題としは次の２項です。　　　　

1.少エネルギ−設備の検討。
近年、地球温暖化の主原因とされる二酸化炭素(CO2)等の温室効果ガスの排出の抑制及びその要因となる化石燃料の使用削減が求められています、環境省地球環境局によると、地球温暖化対策の基本的な考えとして、次の６点を挙げています。
(1)環境と経済の両立。
(2)技術革新の促進。
(3)全ての主体の参加、連帯の促進とそのための透明性の確保、情報の共有。
(4)多様な政策手段の活用。
(5)評価、見直しプロセスの重視。
(6)地球温暖化対策の国際的連帯の確保。
　我々設備技術者としては(1)～(5)項目が直接関係しています、建築物における省エネルギ−対策における高度な専門知識が求められています、省エネルギ−法改正により建築物の省エネルギ−性能向上の高技術が要求される中、建築意匠、構造と共に専門設備技術者としてのベストパ−トナ−として、省エネルギ−設備等を施した高優良な成果品を納めたいと思います。

2.今年度も引き続き設備事務所全体の技術力向上の一環として資格取得の強化に取り組んで行きたいと思います。

＜委員長　中野誠二＞

　残暑厳しいおり組合員の皆様いかがお過ごしでしようか。本年度も小、中学校大規模改造工事の設計業務も終え、引き続き工事監理業務並びに設備事務所挙げての民防の空調機故障状況調査業務等毎年短期間(8月猛暑中）の業務にも係わらず、担当事務所のご協力に、まずはお礼を申し上げます。今期活動課題としは次の２項です。　　　　

1.少エネルギ−設備の検討。
　近年、地球温暖化の主原因とされる二酸化炭素(CO2)等の温室効果ガスの排出の抑制及びその要因となる化石燃料の使用削減が求められています、環境省地球環境局によると、地球温暖化対策の基本的な考えとして、次の６点を挙げています。
(1)環境と経済の両立。
(2)技術革新の促進。
(3)全ての主体の参加、連帯の促進とそのための透明性の確保、情報の共有。
(4)多様な政策手段の活用。
(5)評価、見直しプロセスの重視。
(6)地球温暖化対策の国際的連帯の確保。
　我々設備技術者としては(1)～(5)項目が直接関係しています、建築物における省エネルギ−対策における高度な専門知識が求められています、省エネルギ−法改正により建築物の省エネルギ−性能向上の高技術が要求される中、建築意匠、構造と共に専門設備技術者としてのベストパ−トナ−として、省エネルギ−設備等を施した高優良な成果品を納めたいと思います。

 2.今年度も引き続き設備事務所全体の技術力向上の一環として資格取得の強化に取り組んで行きたいと思います。

＜委員長　中野誠二＞
　新潟らしい冬景色になって参りました今日この頃、組合員の皆様にはいかが　お過ごしでしょうか。組合員の皆様には、日頃の設備委員会(設備)に対し、御支援、御協力には感謝を致しております。今年も組合員の御協力を頂きながら、前年よりも更なるレベル向上の設備設計事務所に努めて行きたいと思いますので宜しくお願い致します。
　近年、地球温暖化の主原因とされる二酸化炭素等の温室効果ガスの排出の抑制及びその要因となる化石燃料の使用削減が求められる中、建築物における省エネルギ−対策における高度な専門知識が求められています。

学校建物に於ける省エネルギ−基準としては(新潟地域)
(1)　ＰＡＬ（建物エネルギ−）　　　　　　　≧３２０MJ／㎡・年。
(2)　CEA/AC（空気調和設備エネルギ−）　　≧１．５MJ／年。
(3)　CEA/V（換気設備エネルギ−）　　　　　≧０．８MJ／年。
(4)　CEA/Ｌ（照明設備エネルギ−）　　　　≧１．０MJ／年。
(5)　CEA/ＨＷ（給湯設備エネルギ−）　　　≧１．９MJ／年。
　の基準数値が要求されています。
昨年までは２，０００m2以上での提出が義務づけられている「省エネ計算書(PAL／ＣＥＣ)」でしたが、今年度より対象が拡大されて３００〜５００m2になりそうです。

　建築設備の高度化、複雑化が進みつつある中で、建築設備に係る設計及び工事監理において、建築設備全般に関する専門知識及び高度な技能習得に努め、設備設計事務所全体の技術向上の一環としては、特に「建築士法による建築設備士」資格の取得の強化に努めて行きたいと思います。又建築設備士資格の活用として今年度より新らたに新潟県建設コンサルタント業務に「建築設備士資格登録事務所」が新設されました。
　今後ますます高度な技術が求められる中、建築意匠、構造と共に専門設備のベストパ−トナ−として、創意工夫を施した高優良な成果品を納めたいと思います。
　平成２０年度建築設備試験の受験申込の受付(書類頒布共)が３月より始まります。有資格者で建築設備士資格の未取得な設備事務所(技術員)は受験申込のお忘れが無いように、宜しくお願い致します。(昨年度の合格率１５％、受験者数２，３４５人中３５１人合格、平均年齢36.7歳)

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